考え方
農林水産省の農業者モニターへの調査（2013年、回答1,101人）では、農薬の購入・利用で重視すること（3つまで）として、「価格に見合った効果」49.7%、「製品の安全性に定評がある」48.5%、「農協が推奨している」48.5%が上位でした。少し古い調査ですが、効果と安全性に加えて、農協などの勧めが選ぶ理由になっていることが分かります。
購入先は、農林水産省の調査（2025年公表）で、肥料・農薬の主な購入先の74.2%が農協でした。販売金額が1億円以上の経営体では農協が51.5%で、販売店や資材専門店の割合が高くなります。
決め手になる情報源については、農業法人を対象にした調査（日本農業法人協会、2025年版 農業法人白書）で、資材の購入先を決めた決め手の約75%が電話を含む口頭での説明でした。この調査は会員法人が対象で、個人の農家にそのまま当てはまるとは限りません。
これらの数字から、農業資材の販促では、農家に直接届ける広告と同じくらい、JA・販売店・営業担当者が説明するときの材料を整えることが大切になります。
現場でよくあること
農家が何を見て選んでいるかを、社内の思い込みで決めてしまうことがあります。対象の地域と作物を決め、販売店の担当者や農家に「最後に決めた理由」を聞くと、広告で伝えることと、販売店に渡す資料の優先順位が変わることがあります。
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出典：農林水産省「農業資材コスト低減及び農作業の安全確保に関する意識・意向調査」（2013年8月公表）、同「農業協同組合の経済事業に関する意識・意向調査」（2025年8月公表）、日本農業法人協会「2025年版 農業法人白書」。