考え方
販売店やJAの担当者は、仕事の中で多くのメーカーから情報を受け取っています。新製品の情報、登録内容の変更、季節ごとの使い方を、決まった時期に届けるメールは、仕事の資料として保存されやすい情報です。
農家の場合は、普段の連絡にメールを使わない人も多く、LINEのほうが目に触れやすいことがあります。農業法人では、事務の担当者がメールを見ていることもあるので、相手の立場で使い分けます。
広告や宣伝のメールを送るには、原則として相手の事前の同意が必要です（特定電子メール法）。取引関係にある相手や、名刺などの書面でアドレスを知らせてくれた相手には同意なしで送れる例外がありますが、その場合も送信者の名称や配信停止の方法を表示します。新しく配信先を集めるときは、展示会のアンケートや資料請求のフォームで同意を得て、その記録を残しておきます。
現場でよくあること
メールマガジンを始めても、配信のたびに書く内容を一から考えていて、数回で止まってしまうことがあります。季節ごとの使い方、登録内容の変更、新しい記事や資料の紹介など、毎回入れる項目を決めておくと続けやすくなります。