デジタルマーケティングが主流となる中、農業資材メーカーにとって、従来型の紙媒体広告は依然として重要な役割を担っています。特に、長年培ってきた既存顧客とのつながりや、地域に密着した情報発信といった点で、その価値は決して失われていません。しかし、Web広告と比較して効果測定が難しいという課題も存在します。

本稿では、費用対効果を最大化するために、農業資材メーカーのマーケティング担当者様に向けて、紙媒体広告の効果測定方法について、具体的な事例を交えながら詳しく解説していきます。

１. なぜ紙媒体広告の効果測定が重要なのか？改めて考える

紙媒体広告は、デジタル広告と比較して以下の様な独自のメリットがあります。

• 既存顧客へのリーチ: 長年、地域に根ざした情報発信手段として活用されてきた経緯から、既存顧客へのリーチに強みを持つ。例えば、長年愛用されている肥料のパンフレットは、既存顧客にとって馴染み深く、新商品の情報も受け入れられやすい土壌があります。
• 信頼感・安心感: 紙媒体特有の信頼感・安心感があり、ブランドイメージの向上に繋がる。デジタル情報が溢れる現代において、手に取って読めるパンフレットやチラシは、それだけで信頼感や安心感を与える強力なツールとなります。
• 詳細情報の発信: カタログやチラシなど、詳細な製品情報を読者に提供できる。Webサイトでは伝えきれないような、製品の特長や使用方法、事例などを詳しく掲載することで、読者の購買意欲を高めることができます。

しかし、費用対効果が見えづらく、PDCAサイクルを回すのが難しいというデメリットも存在します。「どの媒体の広告を見て、お客様が行動を起こしたのか？」が把握しにくい点が、紙媒体広告の大きな課題と言えるでしょう。効果測定を実施することで、以下の様なメリットが得られ、この課題を克服することができます。

• 費用対効果の可視化: どの媒体・広告が売上につながったかを把握し、費用対効果を明確化できます。例えば、地域情報誌Aと専門誌Bに広告を出稿した場合、どちらの媒体からの反響が大きかったのか、費用対効果を比較分析することができます。
• 広告戦略の最適化: 効果測定に基づき、費用対効果の高い媒体・広告内容に予算を集中投下できます。データに基づいて、費用対効果の高い媒体に予算を重点的に配分することで、限られた予算を最大限に活用できます。
• 無駄な広告費の削減: 効果の低い媒体・広告を特定し、予算の無駄を削減できます。過去のデータや市場分析を基に、効果の見込めない媒体への出稿を避け、より効果的な媒体に予算を振り分けることができます。

２. 紙媒体広告の効果測定：具体的な7つのステップ

具体的な効果測定方法として、以下の7つのステップを、事例を交えながら詳しく解説していきます。

ステップ１：目標設定

まず、広告を通して「何を達成したいのか」具体的な目標を設定します。目標設定が曖昧だと、効果測定の指標も曖昧になり、正確な分析ができません。

• 認知度向上: 例：新発売の農業用ドローンの認知度を、前年比で20%向上させる。ブランドイメージの向上：環境に配慮した企業姿勢をアピールし、企業好感度を向上させる。
• 購買意欲向上: 例：最新の農業資材の資料請求数を、前月から15%増加させる。製品の購入意向を高める：無料体験キャンペーンの申込数を増やし、製品の良さを体感してもらう。
• 販売促進: 例：新規取引先の開拓：新規顧客開拓のため、展示会で配布するパンフレットからの問い合わせ数を増加させる。売上目標達成：今期の売上目標達成のため、主力商品のチラシによる売上貢献度を20%にする。

ステップ２：KPI設定

設定した目標を達成するために、具体的な数値目標であるKPIを設定します。KPIは、目標達成度を測るための重要な指標となります。

• 認知度向上: 資料請求件数を前年同期比で120%にする。広告掲載後のWebサイトへのアクセス数を、前月比で15%増加させる。製品に関する問い合わせ件数を、週単位で計測し、目標値を設定する。
• 購買意欲向上: アンケート調査での購入意向率：広告を見た人へのアンケート調査を行い、購入意向率を計測する。目標値を設定し、達成度を評価する。
• 販売促進: クーポン利用件数：クーポンコード付きチラシを配布し、クーポン利用件数を計測することで、オフラインでの購買行動を可視化する。キャンペーンへの応募数：広告を見た人だけが応募できるキャンペーンを実施し、応募数を計測することで、広告への反応率を把握する。

ステップ３：測定方法の決定

設定したKPIを測定する方法を決定します。Webサイトへのアクセス状況や、クーポンコードの利用状況など、具体的なデータを取得する方法を検討します。

• クーポンコード: 媒体ごとに異なるクーポンコードを設定し、利用状況を把握。例えば、地域情報誌Aには「A-Spring」、専門誌Bには「B-Spring」といったように、媒体名と掲載時期を組み合わせた独自のクーポンコードを設定することで、どの媒体を見た人がクーポンを利用したのかを明確に把握できます。
• 専用URL: 媒体ごとに異なるランディングページを用意し、アクセス数を計測。例えば、地域情報誌Aには「春のキャンペーン」、専門誌Bには「新商品情報」といったように、媒体特性に合わせたランディングページを用意することで、より詳細なアクセス状況を分析できます。
• QRコード: 広告に掲載したQRコードの読み取り数から、Webサイトへの誘導数を計測。QRコードを読み込んだユーザーが、どのページを閲覧したのか、どの程度の時間滞在したのかといった情報も合わせて分析することで、ユーザーの興味関心をより深く理解することができます。
  • パラメーターを活用した詳細な分析: QRコードにパラメーターを設定することで、媒体ごとに効果を測定することが可能です。例えば、地域情報誌Aに掲載するQRコードには「utm_source=chiikia」といったパラメーターを設定し、専門誌Bに掲載するQRコードには「utm_source=senmonshi」といったパラメーターを設定します。これにより、それぞれの媒体からどれだけのユーザーがWebサイトに訪れたのかを明確に把握することができます。
• 電話番号: 媒体ごとに異なる電話番号を設定し、問い合わせ件数を計測。例えば、フリーダイヤル、固定電話、携帯電話など、複数の電話番号を用意し、媒体ごとに使い分けることで、どの媒体からどれだけの問い合わせがあったのかを簡単に把握できます。
• アンケート: 広告を見た人にアンケートを実施し、認知経路などを調査。例えば、資料請求者に対してアンケートを実施し、「今回の資料請求をしようと思ったきっかけはなんですか？」という質問項目を設けることで、どの媒体の広告を見て資料請求に至ったのかを把握することができます。

ステップ４：効果測定の実施

設定した方法に基づいて、実際にKPIを計測します。データの計測期間を設定し、正確なデータを集めることが重要です。

• 期間: 測定期間を明確にし、短期的な効果だけでなく、中長期的な影響も分析。例えば、新商品の認知度向上を目的とした広告の場合、掲載直後だけでなく、数週間後、数ヶ月後の認知度推移も合わせて計測することで、広告の効果を多角的に評価できます。
• 媒体: 複数の媒体を利用している場合は、それぞれ個別に効果を測定。例えば、新聞、雑誌、チラシなど、複数の媒体で広告展開している場合は、それぞれの媒体ごとにKPIを設定し、効果を測定することで、それぞれの媒体の特性を把握し、より効果的な広告戦略を立てることができます。
• 比較: 過去の広告や競合他社の広告と比較することで、より客観的な評価。例えば、過去の広告と比較して、今回の広告がどの程度効果が向上したのか、また競合他社の広告と比較して、自社の広告がどの程度効果があるのかを分析することで、より客観的な視点で評価することができます。

ステップ５：結果分析

測定結果に基づき、以下の様な視点で分析を行います。データ分析ツールなどを活用することで、より詳細な分析が可能になります。

• 目標達成度: 設定した目標に対して、どの程度達成できたのかを評価。例えば、目標としていた資料請求件数が、目標値を達成できたのか、達成できなかった場合はなぜなのか、要因を分析することが重要です。
• 媒体ごとの費用対効果: 各媒体の広告費用と効果を比較し、費用対効果の高い媒体を特定。例えば、費用対効果の高い媒体を特定し、その媒体への投資を増やす、または費用対効果の低い媒体への投資を減らすといった判断材料にすることができます。
• 広告内容: 反応率の高い広告と低い広告を比較し、効果的な表現や訴求ポイントを分析。例えば、広告のキャッチコピー、デザイン、掲載位置など、様々な要素を分析することで、効果的な広告表現を見つけ出すことができます。

ステップ６：改善策の実施

分析結果に基づき、以下の様な改善策を検討・実施します。改善策を具体的に計画し、実行していくことが重要です。

• 効果の高い媒体への予算集中: 費用対効果の高い媒体への投資を増やす。例えば、費用対効果の高い媒体に予算を集中投下することで、より効率的に広告効果を高めることができます。
• 広告内容の見直し: ターゲット層、表現、訴求ポイントなどを改善。例えば、ターゲット層に響くような表現や訴求ポイントを盛り込むことで、広告の効果を高めることができます。
• 掲載時期・頻度の調整: 季節要因や製品の需要期などを考慮し、掲載時期や頻度を最適化。例えば、需要期に合わせて掲載時期を調整することで、より多くの顧客にアプローチすることができます。

ステップ７：PDCAサイクルの継続

効果測定は一度実施すれば終わりではありません。継続的にPDCAサイクルを回し、改善を繰り返すことで、より効果的な紙媒体広告展開を実現できます。得られたデータや分析結果を次の広告計画に活かしていくことが重要です。

３. 効果測定を成功させるためのポイント

• 目的・目標の明確化: 何を達成したいのかを明確にする。目標が曖昧だと、効果測定自体が難しくなります。
• 適切なKPI設定: 目標達成を測るための具体的な指標を設定する。KPIは、測定可能なものでなければなりません。
• 正確なデータ計測: 信頼性の高いデータを取得できる測定方法を選択。データの計測方法が適切でないと、正確な分析ができません。
• 多角的な分析: 定量データだけでなく、定性データも活用し多角的に分析。定量データと定性データを組み合わせることで、より深い分析が可能になります。
• 継続的な改善: 効果測定の結果を踏まえ、改善策を検討・実施する。効果測定は、一度実施すれば終わりではなく、継続的に改善していくことが重要です。

４. まとめ：効果測定で農業資材メーカーのマーケティングを進化させる

紙媒体広告の効果測定は、決して容易ではありません。しかし、本稿でご紹介したステップとポイントを参考に、適切な効果測定を実施することで、費用対効果の高い広告展開が可能となり、農業資材メーカーのマーケティング活動の成功に大きく貢献できると考えます。

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そんな悩みをお持ちの農業資材メーカー担当者様も多いのではないでしょうか？

数値を見ながら効果的にWebサイトを運営したいと考えている企業様も多いはず。

しかし、実際にWeb広告を出稿する際に、

• 「農業資材と親和性が高いWeb広告媒体って？」
• 「CPAなどの効果測定ってどうすればいいの？」
• 「他の農業資材メーカーはどんな運用をしているの？」

など、多くの疑問をお持ちの担当者様も多いのではないでしょうか？

本コラムでは、 農業資材メーカーがWeb広告を運用する際に必ず押さえておきたい効果測定の基本 から、 具体的な事例 を交えて解説していきます。

目次

1. 農業資材メーカー特有の難しさとは？
2. Web広告の効果測定で押さえるべき３つの指標
3. 【指標別】具体的な効果測定方法
   • CPA（顧客獲得単価）
   • ROAS（広告費用対効果）
   • CVR（コンバージョン率）
4. まとめ：効果測定を通して、Web広告を成功に導きましょう！

１. 農業資材メーカー特有の難しさとは？

農業資材メーカーのWeb広告運用は、他の業界と比べて、いくつかの特有の難しさがあります。

• 顧客ターゲットが絞り込まれている: 農業資材という特性上、顧客ターゲットは農業者に限定されます。そのため、一般的な消費者向け商品と比較して、ターゲットとなるユーザー層が狭く、広告配信の設計が難しい場合があります。
• 購買プロセスが長期化する傾向: 高額な農業機械や、年単位での契約となる肥料・農薬など、顧客が購入を決断するまでに時間がかかる商材が多い点が挙げられます。そのため、Web広告の効果がすぐに現れにくく、長期的な視点での評価が必要になります。
• オフラインでの接点も重要: 長年取引のある販売店経由での購入や、JAなどを通じた購入などが多いです。そのため、Web広告単体での効果測定だけでなく、オフラインでの活動との連携も考慮する必要があります。

これらの難しさを踏まえ、 Web広告の効果を最大化するためには、適切な指標を設定し、精度の高い効果測定を行うことが重要 となります。

２. Web広告の効果測定で押さえるべき３つの指標

Web広告の効果測定には、様々な指標が存在しますが、特に重要となるのは以下の３つです。

• CPA（顧客獲得単価）
• ROAS（広告費用対効果）
• CVR（コンバージョン率）

これらの指標を理解し、それぞれの目標値を設定することで、効果的なWeb広告運用が可能になります。

2-1. CPA（顧客獲得単価）とは？

CPA（Cost Per Acquisition）は、 顧客一人を獲得するためにかかった広告費用 を表す指標です。

例えば、Web広告に10万円費やし、10件の問い合わせを獲得できた場合、CPAは1万円となります。

CPA ＝ 広告費用 ÷ 獲得顧客数

CPAを把握することで、 現在の広告運用が効率的かどうか を判断することができます。CPAが目標値よりも高い場合は、広告費用を抑えながら、より多くの顧客を獲得できるよう改善策を検討する必要があります。

2-2. ROAS（広告費用対効果）とは？

ROAS（Return On Advertising Spend）は、 広告費用に対して、どれだけの売上収益を獲得できたか を示す指標です。

例えば、Web広告に10万円費やし、50万円の売上収益を獲得できた場合、ROASは500%となります。

ROAS ＝ 売上収益 ÷ 広告費用 × 100

ROASを把握することで、 投資した広告費用がどれだけ収益に貢献しているか を可視化することができます。ROASが低い場合は、広告費用に見合った売上収益が得られていない可能性があります。

2-3. CVR（コンバージョン率）とは？

CVR（Conversion Rate）は、 Webサイトへの訪問者の中で、どれだけのユーザーが資料請求や問い合わせなどのコンバージョン（成果）に至ったか を示す指標です。

例えば、Webサイトに1,000人が訪問し、そのうち100人が資料請求をした場合、CVRは10%となります。

CVR ＝ コンバージョン数 ÷ Webサイト訪問者数 × 100

CVRを把握することで、 Webサイトの改善ポイント を見つけることができます。CVRが低い場合は、Webサイトのデザインやコンテンツ、導線などを改善することで、より多くの訪問者をコンバージョンに繋げることが可能になります。

３. 【指標別】具体的な効果測定方法

農業資材メーカーがWeb広告の効果測定を行う際に、具体的な指標と目標値設定、そして改善策について解説します。

3-1. CPA（顧客獲得単価）

目標CPAの設定:

• 競合他社の動向: 競合他社のWeb広告の費用や獲得顧客数を参考に、目標CPAを設定します。
• 許容できるコスト: 資料請求や問い合わせ1件に対して、どれくらいの費用をかけられるかを考慮します。
• 顧客生涯価値（LTV）: 顧客が生涯にわたってもたらす利益を予測し、LTVに対して適切なCPAを設定します。

改善策:

• ターゲティングの精度向上: Web広告の配信先をより絞り込むことで、無駄な広告費を削減します。
  • 地域: 販売エリアを限定して配信
  • 年齢: 後継者問題を抱える農家が多いことを踏まえ、若手農業者をターゲティング
  • 経営規模: 特定の作物や規模の農家をターゲティング
  • 興味・関心: 農業関連のWebサイトやSNSの利用状況などを活用
• 広告クリエイティブの改善: ユーザーの目に止まりやすく、興味関心を惹きつけるような広告クリエイティブを制作します。
  • 訴求ポイント: 顧客の課題解決に繋がる具体的なベネフィットを明確に伝える
  • デザイン: 視覚的にインパクトのある画像や動画を使用する
  • キャッチコピー: ユーザーの心に響く、簡潔で分かりやすい言葉を選ぶ
• ランディングページ（LP）の改善: Web広告をクリックしたユーザーが、資料請求や問い合わせなどのコンバージョンに繋がりやすいように、LPのデザインやコンテンツ、導線を最適化します。
  • ファーストビュー: ユーザーの目的に合った情報がすぐに伝わるように設計
  • フォーム: 入力項目を必要最低限にする、入力しやすいインターフェースにする
  • 行動喚起: 資料請求や問い合わせボタンを目立つように設置

3-2. ROAS（広告費用対効果）

農業資材メーカーの場合、Webサイト上で直接販売を行っていないケースでは、ROASを正確に算出することが難しい場合があります。

その場合は、 資料請求や問い合わせといったコンバージョンを「中間目標」として設定し、それらの獲得件数に対する広告費用対効果を測定する 方法が有効です。

目標ROASの設定:

• 業界平均値: 農業資材業界の平均的なROASを参考に、目標値を設定します。
• 広告費用: 目標とする売上収益を達成するために、どれくらいの広告費用をかけられるかを考慮します。

改善策:

• CPAの改善: 顧客獲得単価を抑制することで、ROAS向上に繋がります。
• コンバージョン単価の向上: 資料請求や問い合わせといったコンバージョン１件あたりの価値を高めることで、ROASを向上させることができます。
  • 高単価商材への誘導: Web広告やLPで、高単価商材を重点的にPR
  • アップセル・クロスセル: 関連商品の同時購入や、上位グレードへの乗り換えを促進

3-3. CVR（コンバージョン率）

目標CVRの設定:

• 業界平均値: 農業資材業界の平均的なCVRを参考に、目標値を設定します。
• Webサイトの種類: コーポレートサイト、製品紹介サイト、LPなど、Webサイトの種類によって、目標CVRは異なります。

改善策:

• Webサイトのデザイン改善:
  • スマートフォン対応: 多くの農家がスマートフォンを利用していることを踏まえ、レスポンシブデザインを導入し、見やすいサイト設計にする。
  • ページレイアウト: 情報が整理され、見やすく、分かりやすいレイアウトにする
  • 写真・動画: 高画質・高精細な写真や動画を活用し、製品の魅力を視覚的に訴求する。
• コンテンツの改善:
  • 顧客課題: 顧客が抱える課題やニーズを明確化し、それらを解決できることを分かりやすく伝える
  • ベネフィット: 製品やサービスの導入によって、顧客が得られる具体的なベネフィットを明示する。
  • 事例: 導入事例やお客様の声などを掲載し、信頼性を高める。
• 導線の改善:
  • 問い合わせフォーム: 分かりやすく、アクセスしやすい場所に設置する
  • 電話: スマートフォンから簡単に電話できるよう、電話番号をクリックすると発信できるボタンを設置
  • CTA: 資料請求や問い合わせなどの行動を促すボタンを、目立つように設置する

４. まとめ：効果測定を通して、Web広告を成功に導きましょう！

農業資材メーカーにとって、Web広告は、新規顧客の獲得、ブランドイメージの向上、売上拡大など、様々なメリットをもたらす有効なマーケティング手法です。

しかし、闇雲に広告を出稿するだけでは、効果は得られません。

重要なのは、適切な指標を設定し、PDCAサイクルを回しながら、効果測定と改善を継続していくこと です。

本コラムで紹介した内容を参考に、Web広告の効果を最大限に引き出し、貴社のビジネスを成長させていきましょう！

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各農業資材メーカーで運用型のネット広告も徐々に活用するようになってきました。
その背景としてはどのようなことがあるのか、そもそも運用型広告とはどのようなものか、そして農業資材メーカーにとってはどのような広告がふさわしいのか、簡単に整理してみます。

背景

農業従事者は高齢者比率が高いのに対して、高齢者のネット利用者は少ない…そのような理由でネット広告が検討から外れることは多かったように思います。
しかし、実際はどうなのでしょうか？
最近10年間の状況を見ても高齢者のネット利用率は非常に上がっています。

上の図をご覧いただいてもわかる通り、60代、70代、80代以上のネット利用率は大幅に上がっています。今や、インターネットは幅広い年代に対して有効なメディアになってきています。

上図は日本の広告の市場規模です。ネット広告だけが唯一市場規模を伸ばし続けています。
そのように非常に伸びているインターネット広告ですがその内訳はどうなっているのでしょうか？

上図はインターネット広告の種別構成比です。実はここで赤い点線内の広告は今回のテーマである運用型の広告です。約85％が運用型の広告ということになります。
インターネット広告というのは主に運用型の広告であるといえると思います。

運用型広告とは

さて、運用型の広告というのはどのような広告をさすのでしょうか。
読んで字のごとく、「運用」する広告のことです。
ネット広告は様々な数値を確認することができるので、その数値をチェックしながらコントロールし続けることができるのがこの「運用型広告」です。

インターネット広告には料金形態もさまざまです。

インターネット広告の料金形態

• インプレッション保証型
• 期間保証型
• インプレッション課金型
• クリック課金型
• 成果報酬型

上記の「インプレッション課金型（＝表示回数に応じて課金するタイプの広告）」と「クリック課金型＝クリック数に応じて課金するタイプの広告」は運用型広告で多く見られる広告の課金形態です。

また、インターネット広告は決まった枠に掲載する広告だけではありません。むしろ決まった枠に掲載するタイプの広告は全体からすると少数派です。これは、新聞や雑誌などの決まった枠にしか掲載したことがない広告主の場合、とても不思議な感じがすると思います。
そもそも広告出稿の考え方が異なっているのです。
決まった広告枠に広告を掲載するのは「枠」への広告となりますが、インターネットでは「人」に対して広告を当てることができるのです。

様々な種類の広告があるインターネット広告ですが、それぞれ効果的なシーンが異なります。
一概には言えないのですが、以下の図はあえて簡略化するためにステージ毎に効果的な広告種をまとめてみました。

先ほど、インターネット広告ではさまざまな数値が計測できることをお伝えしました。
非常に多くの数値を計測できるのですが、ここでは代表的な指標をお伝えしようと思います。

これらは一部の指標ですが、特に重要な指標となります。

主な広告の種類

ここからは主な広告をご案内いたします。

リスティング広告

検索したキーワードに応じて掲出される広告です。

広告の以下のような掲載順位はオークション形式で決定します。

掲載順位が決定する例として以下のスライドを用意しました。

上の表では入札額×品質スコアが最大となるB社が一番上に表示されるというわけです。

入札額に関しては事前調査で、どの程度の金額が妥当かなど調査することもできます。
下図はキーワード別の検索ボリュームや推奨キーワード単価の一例です。

また、キーワードの解釈に関しても、「完全一致」「フレーズ一致」「部分一致」などありますが、最初の設定では「部分一致」から始めることが妥当なケースが多いです。

ディスプレイ広告

ディスプレイ広告は決まったサイト内の決まった広告枠に表示される広告です。

このディスプレイ広告も個別のサイトに向けた広告だけではなく、広いアドネットワークに向けて広告を掲載することができます。

上図のディスプレイネットワーク広告はアドネットワーク上で広告配信システムを活用した広告を指します。
ユーザーをターゲティングした上で幅広いWebサイトやアプリに広告を配信することができます。

リターゲティング広告

リターゲティング広告は1度貴社サイトを訪れたユーザーを、サイト離脱後も追跡する広告のことです。
一度でも貴社サイトを訪問したユーザーはそもそも関心度が高いため、再度広告を表示することによる広告効果が高いといわれています。

このリターゲティング広告は「Cookie（クッキー）」という仕組みを利用しています。
Cookieとは、WEBサイト側が、ブラウザを通じてユーザーの使用端末にデータを書き込んで保存させる仕組みのことです。
リターゲティング広告はこの仕組みを利用して効果的な広告なのですが、最近、個人情報保護の観点からこのCookie規制を強化する動きが出てきています。すでにブラウザ（Safariなど）によっては完全に利用できない状況になってきています。今後この動きは加速していきそうです。

Facebook広告

Facebookは実名登録が基本になっているため、明確なターゲット指定ができることなどが特徴です。

Facebook広告の主なターゲティング

①ユーザーの統計データを基にしたターゲティング
登録した年齢・性別・住所・言語などを使った正確なターゲティング

②ユーザーの利用データを基にしたターゲティング
「いいね！」しているページや学歴、業種、ユーザーの興味・関心など

③メールアドレスなどと紐づけたカスタムオーディエンス
既存の顧客リスト（メールアドレスなど）とFacebook内のデータ連携

例えば、Facebookのユーザーで以下のような対象を抽出することが可能です。

YouTube広告

動画を利用した広告ではYouTube広告は非常に強力です。
情報量の多い動画だからできる広告表現も多くあります。既存の動画データを活用して広告配信を行うことも可能です。

さらに、Googleのすべての広告枠に広告配信ができる「P-MAXキャンペーン」など、新たな広告タイプも出てきて非常に彩り豊かになってきました。

農業資材メーカーにとっての有効策

ターゲットをはじめから絞りすぎてしまうと有効なデータの蓄積ができません。
特に運用型広告の場合はデータの蓄積により学習効果を働かせることが重要なので初めから絞り込みすぎることなくスタートするのが良いと思います。
重要なのはゴールに向けたシナリオ設計であって、そこが上手に設計できれば調整や機械学習などでどんどん効果は高まっていきます。

農業資材メーカーはサイトの主目的がブランディングであるケースが多いです。
ただ、その場合でも自社の商品やサービス、または自社そのものに対するブランド価値を高めるためにそれぞれの小さなゴール設定が必要だと思われます。
ユーザーのタイプを分けてそれぞれのユーザーに行ってほしい行動のシナリオを設計して、最終的にたどり着いてほしいゴールを設定する事が効果的と考えます。
このシナリオは複数パターンできると思いますが優先順位をつけ高い順に施策を実行する。
そして効果を検証しながらマーケティング活動を進めていくべきだと思います。

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